インドの商品シリーズ1

はじめに

インドの経済発展は順調で、人口も世界一の国となるなど勢いのある国です。ですが、インドでは様々な製品がまだ日本の品質と比べて残念なものが多いです。

そこで、インドに赴任が決まった方々がインドで生活するうえで困らないよう、インドの製品一般の個人的な感想をお伝えすることで事前に準備・心づもりをしてもらえるよう、それぞれの物品について使ってみた感想を記録します。参考にしてください。

生活用品

コロコロ(粘着ローラー)、縦型の物しか売っていない。横型の物は売っていないし、大きさも違うので慣れたものが使いたければ日本から買ってくるとよい。慣れれば縦型でも何とかなるが、広い範囲をきれいにしようとすると縦型は不便。

クイックルワイパー

インドでは売っていない。ホテルやサービスアパートメントに住んでいるか、メイドを雇えば自分で掃除をすることはないかもしれないが、そうでない場合は大理石の床にクイックルワイパーは掃除がはかどるだろう。ただ、シートがかさばるのでスーツケースに入れて持ってくるのは大変だと思う。

プラスチックの洗濯ばさみ

挟むために開こうとするとプラスチック部分が破損する、金具がはじけ飛ぶなど。たくさん購入して生き残るやつを使うが、いずれそれらも破損していく。特にインドでは夏場の日光が強力なので直射日光を浴びる場合は劣化が激しい。金属製(ステンレス)のものは比較的頑丈だが、それも特にばね部分がすぐに錆びる。半年程度の使い捨てと考えて購入するつもりで購入。

洗濯ネット

様々なサイズの物は売っていない。大きいものだけ。買おうと思えば買える。

手指用消毒液、ウェットティッシュ

インドでも購入はできるが何かしら匂いがついている。これが結構強烈についているので、食事をする前に使うと料理の味やにおいを邪魔する。買って持ってきた方が無難。人によっては気にならないかもしれない。気に入る(気にならない)匂いの物を見つけられれば日本から買ってくる必要はない。

歯ブラシ、

もちろん売っているのだが、ヘッドの部分が大きい。日本で売っているもののように小さいものはあるにはあるが、種類は少ない。細かい毛先の物はない。

歯磨き粉

歯磨き粉は種類が少ない。歯肉炎予防とか特定の効果がありそうなものは売っているが、化学薬品ではなくアーユルベーダ的、日本でいうと漢方的なものが多い。効能もそれほどしっかりと説明されているわけではなく、「悪い口の中の状態」→「この歯磨きで歯を磨く」→「きれいでヘルシーな歯」といった説明程度。どの成分がどの効果があるのかははっきりと書かれていない。そもそもインドでは効能が英語で書いてあっても英語が読める人が結構少ないのでそんなに効能をうたう効果はなく、それっぽいパッケージであることが重要なのだろう。英語で書くことをあきらめるというよりは薬事法により何か制限がされているのかもしれないが。実は非常に細かい文字で成分が書かれてはいる。それがどういった作用があるかは別に調べる必要があり不便。

洗濯用せっけん

粉石鹸が一般的で液体せっけんの普及はまだだろうと思っていたらまさかの固形石鹸が一般的だったりする。洗濯機が一般家庭には普及をしていないのだろうか。固形石鹸はたくさん種類がある。

粉せっけんもいくつか種類はあるし、一般的に手に入るので購入には困らないが、日本ほど多様ではない。最近は抗菌作用のあるものも出てきている様子。

雑巾

売っていない。これは日本独自のもの。適当な布を購入して使う。Market99といった100円ショップのようなお店があり、そういったところで5枚セット170円ぐらいで購入できる。値段は99ルピーというわけではなく普通に値付けされている。

インド人はもともとはナチュラルな白さのこの布巾を黒ずんだ灰色になるまで使い続ける。物持ちがいいのはよいことのようであるが、結局のところ汚れがしみ込んでいる布でそこら中を拭くことになるので、清潔感があるとはいいがたい。メイドさんがいる場合などは定期的に布を変えるように伝えるほうが良い。

EUのAI規制

2021年4月21日にEUで、AIの活用に関する規制案が提案されたようです。
まだ決定ではないようで、競争力を失うとして産業界からは反発があるようですが、逆にこのことでEUがAIの主導権をとれるという意見もあるようです。
個人情報保護(GDPR)の際も同様な動きだったので、大きな流れは変わらなそうです。

規制では、AIを4つの区分に分けて、一番高いリスクは「許容できないリスク」として禁止されます。これに該当するのは、AIを使って人の潜在意識にはたらきかけるい技術、行動を監視して信用力を格付けしたり、格付けによって行動を制約する技術、犯罪者や容疑者を監視するための監視カメラによる(生体認証)などです。どれも中国で活発に使われている分野です。

次の区分は「ハイリスク」カテゴリーとして、

  1. 人の生態認証による識別とカテゴリー化。
    (例)人を遠隔で生態認証するAIシステム。
  2. 重要インフラの管理・運用
    (例)道路や交通システム、水、ガス、暖房、電気といったインフラの安全な管理・運営・供給のためのAIシステム。
    3.教育および職業訓練
    (例)だれが教育や職業訓練を受けることができるかを決めるAIシステムや、 教育・職業訓練機関の学生を評価するAIシステム、入学試験の中で受験者の評価などに使われるAIシステムなど
  3. 雇用、労働者管理
    (例)採用評価に使われるAIシステム、昇格・解雇の決定や、人事異動の決定に使用されるAIシステム、成果やその人の監視・評価に使用するAIシステム
  4. 重要な民間・公共サービスを使わせて良いかを判断するAIシステム。
    (例)緊急医療を受けたいとき、災害に罹災したときに手当や救助の優先順位を決定するAIシステム

人事労務関連分野で関係するのは教育、職業訓練、雇用・労働管理ですね。
これらのAIが規制されるということは
・企業が採用の際に応募者情報をAIで分析する
・評価や昇進をAIに判断させる
・クビにする人をAIが決める
・学校の入学試験にAIを取り入れる
といった、人事のAIの先進事例として取り上げられることの多くが規制されます。こういったサービスを売り出している多くの企業は頭をかけてしまうでしょう。
EUでの動きですので、直接日本に影響のあるものではありませんが、いずれ日本でも同じ流れになる可能性もあります。日本で法規制されなくても、EUで規制されてしまうとあまりよいイメージは持たれなくなります。

もしくは逆転の発想で、日本では結局規制をせず、Aをが野放しにすることで、AI技術が発展するかもしれません。そうなれば日本にとってチャンスが見えます。